マイナスイオン

出典: Wikipedio


マイナスイオンは、主に空気中の過剰電子によりイオン化した分子の陰イオンをあらわす<ref group="出典" name="内科診療の実際"/>和製英語として用いられる。

20世紀終わりごろからメディアに頻繁に登場するようになり、1999年から2003年頃が流行のピークであった日本の流行語となった<ref group="出典" name="ryukou"/>。この頃、マイナスイオンは、一見「科学用語」のようにみえる便利な「マーケティング用語」として、家電製品や衣類・日用雑貨などのキャッチコピーに頻繁に利用された。家電メーカー13社からはマイナスイオンの定義として「空気中の原子や分子が電子を得てマイナスに帯電したもの」というほぼ共通した回答があり一部に関しては特性に関する自社の研究データがある<ref group="出典" name="メーカー回答">「家電メーカーの回答 リフレッシュ効果の根拠ってこれだけ?」『食品と暮らしの安全』2003年12月、No176、pp8-9。</ref>。

家電製品のイメージは「健康によいもの」であったが、実態は統一的な定義もなく、健康に関して標榜されたさまざまな効果効能の中には科学的に研究されたものもあるが、実証が不十分であるものが多い。従い、このような現状でこれらの効果効能を謳う商品は薬事法景品表示法に違反する可能性がある。しかしマイナスイオンの効果効能を謳う業者や違法表示商品や健康本は未だに後を絶たない。科学的な研究が不十分であれば、業者・商品・健康本は科学とは異なる価値や論理を持つ疑似科学の一分野となる。

目次

概要

20世紀初頭前後に、ドイツの物理学者フィリップ・レーナルト が、滝で水滴が微細に分裂すると水粒子が帯電し負イオン正イオンが発生するレナード効果を発見し、実験室で同様の現象を再現し報告を行った。ドイツを中心にこの空気イオンの生理や病理との関連が研究され、日本でも1920年代から1930年代に同様の研究がおこなわれるようになった<ref group="出典" name="イオンハンドブック">藤野薫・編著『マイナスイオンハンドブック』せせらぎ出版、2002年、ISBN 978-4884161095。</ref>。日本で1922年に出版された『内科診療の実際』<ref group="出典" name="内科診療の実際"/>において空気中の陰イオン(英語でaero-anion)を指して「空気マイナスイオン」という訳語が使われ生理学的作用が報告された。1930年頃には病気に対する症例報告が行われるようになった<ref group="出典">青木文昭『マイナスイオンの治療効果を検証』タカタイオン医学研究所、2008年、ISBN 978-4806909620。</ref>。

その後、戦争によって研究の進展が停止し20世紀後半に入って再び注目を集めるようになった<ref group="出典" name="イオンハンドブック"/>。

マイナスイオンの流行語としてのピークは2002年夏ごろである。当時、「マイナスイオン商品」と呼ばれる様々な商品が大量に市場に溢れる現象がおこり社会問題となった<ref group="出典" name="metro1">科学的根拠をうたったネット広告にご注意 "「マイナスイオン商品」表示を科学的視点から検証しました"東京都・生活文化局) 報道発表2006-11-27</ref><ref group="出典" name="metro2">「マイナスイオン商品」表示を科学的視点からの検証について(PDF, 354KB, 14ページ)</ref>。それら商品は、マイナスイオンの効果効用を標榜するもののその実証はなく、また、マイナスイオンが何を意味するのか(何の物質や現象を指すか)についての定義も明確ではなかった。それにも関わらず、それら商品の広告や関連の健康本では、あたかも科学であるかの如く表現されていたため、マイナスイオンは典型的な疑似科学用語であるとされた<ref group="出典">ニセ科学入門 (大阪大学教授菊池誠の報告書)、 ニセ科学入門のマイナスイオン (報告書へのコメント)</ref>。このような、あたかも科学的に健康効果があるかのようにみせる表現は、消費者を欺き商品の購買意欲を誘うものとして問題視されている。

「マイナスイオン」の起源と流行

マイナスイオン「健康論」の起源

換気論の分野で、19世紀末から20世紀初頭の欧米で一部の学者(1910~1920年頃のSteffens、Dessaurなど)が負の空気イオン(negative ions、negative air ions)が健康に好影響を与えるとする仮説を主張していた<ref group="出典">平凡社『世界大百科事典』の換気の項参照</ref>。西川義方<ref group="脚注">元・宮内省侍医、元・東京医大教授</ref>らが医学書<ref group="出典" name="内科診療の実際">西川義方、西川一郎『内科診療の実際』南山堂、1922年(絶版)。(書籍情報)</ref>に「空気マイナスイオン」と訳語を記載し、生理学的効果を検証報告したことから国内でも知られるようになった。1930年代には、空気イオンによる療法として特に日本やドイツで陰イオンと陽イオンの病気が病気にどのような影響を与えるかという研究論文が医学会誌に掲載された<ref group="出典" name="イオンハンドブック"/>。1940年前後には、北海道帝国大学医学部で空気イオンの医学的研究をしていた木村正一らが欧米の学者の説と自身の研究をまとめて出版した<ref group="出典">木村正一、谷口正弘『空気イオンの理論と実際』南山堂、1938年(絶版)。</ref><ref group="出典">井上善一郎『空気イオンの医学的研究』北隆館、1946年(絶版)。</ref>。空気イオン説が国内で言われるようになったのは、これらの医学書の記述が発端となっている。

これらの研究による検証は単純な二元論であり、すなわち、負イオンは健康に好影響を与え、正イオンは悪影響を与えるとする臨床的な実証がなされた。南風が吹くと空気のプラスイオンが増えるため、人の精神に悪影響を与え犯罪発生率が上がると主張され、スイスではプラスイオン量が増大するフェーン現象は犯罪の実刑が軽くなる情状酌量の証拠として認定されている<ref group="出典" name="イオンハンドブック"/>。

日本以外の国では、 健康機器としてion generating device(イオン発生装置)が1950年代頃に一時的に流行したことがあった。しかし1960年代初頭には、イオン発生装置や副産物のオゾンに対して米国食品医薬品局(FDA)が警告を出したことにより、イオン発生装置は健康市場から制限を受けることになった<ref group="出典">Kinne, Stephen M., "A public health approach to evaluating the significance of air ions", AEROSPACE MEDICINE AND BIOLOGY, NASA SP-7011 (449), pp.10-11, 1997.(PDF書類)</ref>。結果として業者らは、空気清浄機として販売しなければならない状況になった<ref group="出典">Template:Cite web</ref>。

これらの空気イオン商品は数十年後の1990年代、「マイナスイオン商品」と名称を変えて日本に再登場した。

あるある大事典とマイナスイオンブーム

1990年代後半よりマイナスイオン商品は散発的に販売されていたが、ブームのきっかけは1999年から2002年にかけてテレビの情報バラエティ番組「発掘!あるある大事典」<ref group="脚注">後継の「発掘!あるある大事典2」は2007年1月に捏造発覚をきっかけに番組打ち切り、同年4月には同番組の制作局であった関西テレビ放送の社長が辞任した。</ref>がマイナスイオンの特集番組を放送したことであった<ref group="脚注">番組にはマイナスイオン専門家を自称する堀口昇山野井昇菅原明子ら(三者ともマイナスイオン関連の大量の著作がある)が出演していた。</ref>。番組ではマイナスイオンの効能が謳われ<ref group="出典">Template:Cite web</ref>、ブームに火がつき、マイナスイオンは2002年の流行語となった<ref group="出典" name="ryukou">広告景気年表:2002年(電通) この年の流行語:タマちゃん、W杯、中津江村、貸し剥がし、声に出して読みたい日本語、真珠夫人、ダブル受賞、内部告発、ベッカム様、ムネオハウス、拉致、びみょー、GODZILLA(ゴジラ)、プチ整形、イケメン、食肉偽装、マイナスイオン、ワン切り、○○再生(リンク先サイトより引用)、流行語大賞 2002 年(自由国民社)大賞はタマちゃん、マイナスイオンは入賞せず落選。</ref>。

なお当時の家電市場は不況<ref group="脚注">家電最大手の松下電器産業(現 パナソニック)は、2001年度には約4200億円の赤字を出している。</ref>であり、大手家電各社はなりふりかまわず、様々なマイナスイオン商品を販売したが、その効果効能の実証をしてはいなかった。2002年の家電販売店の店頭は一時マイナスイオン商品で溢れかえった状態となった。そのため、2002年上期の日本経済新聞社発表のヒット商品番付ではマイナスイオン家電は小結にランクされた。家電以外でも、繊維製品や雑貨品各社もブームに便乗して、マイナスイオン効果を謳う商品を市場に投入した。これらの商品も臨床実証がされぬまま、情緒的に効果や効能が謳われた。

流行の実態

「マイナスイオン専門家」<ref group="脚注">堀口昇、山野井昇、菅原明子など。</ref>のステレオタイプな説明では、「マイナスイオンは常に好ましいもの」であり、対して「プラスイオンは様々な害悪を発生させる根元」とされる。そして善悪二元論の論理でマイナスイオンを身の回りに満たす方法が提唱した。

マイナスイオンの健康問題を扱う一般書籍<ref group="出典">堀口昇『マイナスイオンが生命危機の時代を救う』健友館、1996年、ISBN 4773703423。</ref><ref group="出典">山野井昇『マイナスイオンの健康学』サンロード、1995年、ISBN 4914986396。</ref><ref group="出典">菅原明子『マイナスイオンの秘密―心を癒し健康をつくる』PHP研究所、2003年、ISBN 4569579027。</ref>やマイナスイオン商品の広告<ref group="出典">マイナスイオン発生器広告(吹上商事)(マイナスイオンは細胞の酸化を防ぎ、新陳代謝を活性化する働きがあるとの記述がある)</ref><ref group="出典">マイナスイオン発生器広告(空気のビタミンくん)(マイナスイオンは細胞の酸化を防ぐ効果があるとの記述がある)</ref><ref group="出典">マイナスイオン発生器広告(ファインの滝)(マイナスイオンの血液浄化作用、臓活作用、抵抗力の増進作用等の記述がある)</ref>の中には、科学としてマイナスイオンによる効能を扱うものが見られる。

マイナスイオン商品の解説や、健康本の著述の中には「マイナスイオンが疲労回復・精神安定を始めとする様々な健康増進効果をもたらす」と主張するものがあるが、これらの効果は客観的に証明されたものではないものが多くある<ref group="出典" name="メーカー回答"/>。また、本来のイオンとは関連性のない効果や現象を混合したものもマイナスイオン効果と呼称している場合もある。

雑誌・健康本の世界では、実証されていない様々な効果効能が標榜された。健康増進に寄与することが実証されていなくとも、商品販売とは関係がなければ、書物の記述は薬事法の規制対象外であるためである。これらの言説がマスコミ(特にテレビ)やインターネットで引用され、言説が拡大再生産された(参考:アカデミック・マーケティング)。

流行が過熱した2002年頃には、流行に便乗して、様々な「マイナスイオン商品」が発売された。エアコン冷蔵庫といった大型で高価な家電製品、衣類・タオル・マスクなどの繊維製品、マッサージ器やドライヤーなどの健康機器・美容機器、芳香剤・消臭剤などの日用品、自動車用品<ref group="出典">「マイナスイオン21」燃費向上装置</ref><ref group="出典">燃費削減マイナスイオン16,000ionsセラミックグッズ</ref>、パソコン<ref group="出典">恥かしい商品批評1(日立:マイナスイオン付きパソコン)</ref>、パソコン関連製品など多岐にわたっている。また、マイナスイオンを発生させるという触れ込みの商品であっても、実際には単なる置物・装飾品・印刷物<ref group="出典">たかはし じゅんいち 『秋吉久美子写真集』 バウハウス、2003年、ISBN-13 9784894619579 (ヘアヌード写真集、帯の表示は「世界初!マイナスイオンが発生する写真集」)</ref>であるものも存在する。何かが発生しているように見せかけるため、を出す商品や説明文書を添えた商品も存在する<ref group="出典">[www.salt-crystal.net ソルトクリスタルランプ『岩塩ランプのメーカー直営 公式ショップ』]</ref>。

景表法改正による取締り強化とブーム沈静化

2003年になると景品表示法が改正されて商品の表示に対しては合理的な根拠が要求されることとなり、マイナスイオンブームの逆風となった。この法の施行の後、大手家電はマイナスイオン家電のパンフレットから効果効能の記述を削除し、そして販売自体が中止されたマイナスイオン家電も多くなる。2003年、国民生活センターは、マイナスイオンを冠した商品すべてに科学的に健康効果が実証されているわけではないと報告している<ref group="出典" name="国民生活センター学識者意見">Template:Cite web</ref>。2003年8月には、マイナスイオンブームの旗手であり、マスコミに頻繁に登場していた堀口昇が経営するメーカーが製造するマイナスイオン器具関係が薬事法違反で行政処分を受けた。これ以降、堀口昇がマスコミに取り上げられることは稀となった。2004年になると、マイナスイオン関連製品の月別発表件数は最盛期(2002年8月)の1/10以下となり、マイナスイオンブームは沈静化した<ref group="出典">Template:Cite web</ref>。沈静化した後もマイナスイオン製品の効果効能を信じて期待している消費者はいるが、効果を実感できなかったという消費者のアンケート結果が公開されたことや、また効果の究明が全く不十分と指摘する学識経験者の声が広まり、またメーカーが効果を検証していないことが明らかになるに従い、効果を疑問視する消費者も増えてきた<ref group="出典">Template:Cite web</ref>。さらに2006年11月には、東京都は科学的根拠が薄弱なマイナスイオン商品に対して、複数の業者に対し資料提出要求及び景品表示法を守るよう指導を行った(後述)。また2008年2月には、マイナスイオン等による「自動車の燃費向上グッズ」が効果無しとして、業者19社が公正取引委員会によって排除命令を受けた<ref group="出典">自動車の燃費向上等を標ぼうする商品の製造販売業者ら19社に対する排除命令について (平成20年2月9日, 公正取引委員会) - 景品表示法第4条第2項の規定により、同条第1項第1号(優良誤認)に該当する表示。</ref>。現在ではかつてのマイナスイオンのブームは終結しており、大手家電メーカーがマイナスイオンを機能として表示しているものはドライヤーくらいであるが、これも除電機という昔からある概念で説明ができる。しかし、一部の家電業者は現在もエアコン扇風機加湿器除湿機等の商品をマイナスイオン機能付きで販売しており<ref group="出典">森田電工マイナスイオン扇風機★MORITAスリムファンMF-361SF</ref>、また地方の観光地などでは、ブームの名残りの商品が販売されていることがある<ref group="出典">お土産品紹介 (お店一覧) - 越前竹炭生産組合 </ref>。また、一部の企業は、名称を変えたのみの商品を販売しているところもある(後述)。

曖昧な「マイナスイオン」の定義

様々な定義で用いられている現状

マイナスイオンは自然科学の用語ではない。マイナスイオンの健康本<ref group="出典">堀口昇、山野井昇 『マイナスイオンが医学を変える』 健友館、1995年、ISBN 4773703350</ref>やマイナスイオン商品<ref group="出典">マイナスイオン商品カテゴリ (マイナスイオンの専門サイト・イオントレーディング - より)</ref>などによって、イメージが形作られた造語である。

こうした文脈では、「マイナスイオン」という用語は、科学的な標準定義がなく使用者により異なる意味で用いられているのが実態である。例えば、「マイナスイオンとは電子e-である」<ref group="出典">Template:Cite web</ref>、「原子、分子に電子を付着させた状態がマイナスイオン」<ref group="出典">Template:Cite web</ref>など様々な相互に矛盾する記述が散見される。 なお科学分野の事典で唯一「マイナスイオン」の記述が掲載されている『科学大事典第2版』<ref group="出典" name="jiten">(財)国際科学振興財団編『科学大事典第2版』丸善、平成17年。(書籍情報)</ref>では印象記述にとどまり、マイナスイオンの科学的な標準定義の記述等はない。

また、製品表示の記述では、マイナスイオンに様々な意味・イメージが付与されているが、一例として2002年に掃除機にマイナスイオンブラシを取り付けた松下電器産業(現 パナソニック)は摩擦帯電の意味で使用した。また、一部の洗剤など液体の表示にも「マイナスイオン」が記述されることがあった<ref group="出典">マイナスイオン探検隊 洗剤等(イオントレーディング)</ref>。この場合は液中の何らかの成分を指しているはずであり、大気イオン(後述)とは異なる。

このように「マイナスイオン」は、定義が曖昧で意味が統一されていないという側面があるが、一般的には以下に述べるように陰イオンや負イオンを指す。

「大気イオン」と国内の空気イオンの生体に対する研究

1922年に空気中の過剰電子によりイオン化した分子の陰イオン(英語でアニオン、anion)を指して、生理学的な研究報告の際に訳語として紹介された<ref group="出典" name="内科診療の実際"/>和製英語<ref group="脚注">国内において一部でminus ionという英称が用いられる例があるが、和製英語であるため日本人以外が使用することは稀であり、欧米の学術誌にも殆ど用いられない。</ref>である。 これが空気マイナスイオンという和製英語が生まれた起源である。

なお通商産業省の先端技術の紹介文献において、水溶液中のイオンの状態をあらわす用法としても用いられたことがある<ref group="出典" name="通産省">通産省産業構造課『最先端技術の常識』講談社、ISBN 978-4062019965</ref>、が科学技術用語としては「負イオン」が正しい用法である。

『科学大事典 第2版』や山形大学データベースアメニティ研究所の説明<ref group="出典">Template:Cite web</ref>では、「マイナスイオン」を負の大気イオンと解釈する記述がある<ref group="脚注">大気イオン自体は大気電気学分野の科学用語である。負の大気イオンの英名はnegative air ionsである</ref>。 またマイナスイオン業者の「マイナスイオン商品」の説明文<ref group="出典">Template:Cite web</ref>において、負の大気イオンのことを「マイナスイオン」と呼ぶ例が見られる。このように「マイナスイオン」と「大気イオン」を混同する事例があるが、本来後者は大気電気学における厳密な学術用語で、20世紀前半にも空気イオンと病気との関連が医学会誌において研究論文が発表されている。国内でマイナスイオン研究の主導的立場にある研究者らや、他の日本人研究者たちは、国内の学会において、負の大気イオンを「マイナスイオン」と呼んで生体・生物学的影響に関する研究発表を行っている(後述)<ref group="脚注">ただし、これらの学会では、学会の方針として「マイナスイオン」の生体・生物学的影響に取り組んでいるのではなく、研究者に発表の場を提供しているに過ぎない。</ref>。

『大気電気学概論』では両者の混同を避けるために以下のような記述がある<ref group="脚注">この『大気電気学概論』引用箇所の執筆者はマイナスイオン研究を推進している小川俊雄である。</ref>。

大気電気学では負イオン (negative ion) と呼ぶが、健康問題に関係するときはマイナスイオンと呼んでいるので、以下、この呼び方をする。また、正イオン (positive ion) のことをプラスイオンと呼ぶ。--日本大気電気学会編、『大気電気学概論』(初版)、p.144、コロナ社、2003年3月

家電メーカー13社は「空気中の原子や分子が電子を得てマイナスに帯電したもの」というほぼ共通した定義を回答している<ref group="出典" name="メーカー回答"/>。

国内の物理学

国内の物理学分野では、陰イオンの意味で「マイナスイオン」が使われる例があり、例えば独立行政法人理化学研究所分子動力学研究において「プラスイオン」、「マイナスイオン」という用語が用いられている<ref group="出典">Template:Cite web (MD = 分子動力学)</ref>ほか、日本学術振興会総合研究連絡会議透明酸化物光・電子材料第166委員会でも結晶中のナノ構造に関連して「マイナスイオン」が用いられている<ref group="出典">Template:Cite web</ref>。

物質は何か?

マイナスイオンは、物質が特定できるような状況にない。

そこで参考までに、負の「大気イオン」と仮定して概略説明する。負の大気イオンの組成は、大気の条件や大気イオンの発生方法により異なる場合があることから、マイナスイオン発生器等で発生させた雰囲気(atmosphere)中の「マイナスイオン」を物質として特定するためには、大気イオンの質量分析その都度行う必要がある。しかし「マイナスイオン」の学術的な研究においては、質量分析は一部<ref group="出典" name="sp">Template:Cite web 本論文では、大気イオンをクラスターイオンと表記しているが、これは大気イオンがクラスターイオンとして大気中に存在しているからである。なお、ほぼ同内容の論文は日本化学会発行「化学と工業」、Vol.56、No.8にも掲載されている)</ref>を除いて実施されていない。「マイナスイオン商品」の説明においても同様で、この商品が発生させた「マイナスイオン」が実際にどのような物質を指すのかを明示しているものはない。

2006年11月にはイオン発生量の測定方法がJIS規格化されている。(後述)

マイナスイオン商品

業者が主張するマイナスイオンの効能

業者の主張

既出のように、大気中には大気イオンが微量であるが存在している。大気汚染がある場合や、人工空間等では、大気中の帯電粉塵により中和され、大気イオン濃度は小さくなる。これは科学的な記述である。

right|250px しかし、マイナスイオン商品を販売する業者は論理を飛躍させて、実証されていない健康効果や検証されていない効果を述べる(例:「滝の側で高イオン値が観測されるとして、滝の側の爽快感はマイナスイオンが豊富だからだ」などと主張する)。確かに滝の側の爽快感を得ることはあるが、これは飛び散った細かな水滴が気化する時の気化熱による空気の冷却<ref group="脚注">気化熱で空気を冷却する例としては近年話題のドライミストなどがある</ref>による涼しさ、都会の喧騒から離れたことによる静けさ(滝の音のみ聞こえる)や空気の清浄さ(車の排ガスなどのない)、また木々のに及ぼすやさしさ等、これらの普通に想定される快適要因による説明で十分であり、あえて科学的に実証されていない「マイナスイオン」を原因として持ち出す必要はない<ref group="脚注">論理: マイナスイオン(kikulog by 菊池誠) </ref>。 人工空間のような非自然的環境では「プラスイオン」が多く存在しており、これらが様々な疾患の原因であるとの主張もある。中には、プラスイオンが精神の混乱や荒廃を促し、犯罪を引き起こす原因であると主張するものもある<ref group="出典">マイナスイオンとは 株式会社トレンディアイム - 「(リンクサイトより引用)プラスイオン環境の暮らしの中で知らないうちに、体だけでなく脳も酸化してしまったためだと言われています。そのため自律神経のバランスを崩し、善悪の区別がつかなくなり、凶悪犯罪が増えてきているとも言われています」</ref>。

マイナスイオン同様、「プラスイオン」も科学的に定義されていない。このプラスイオンと疾患の因果関係は、科学的・医学的に実証されたものではない。

マイナスイオン商品が標榜する効能

マイナスイオン商品が標榜する効能としては、精神安定・不眠の改善、アレルギーの抑制・血液浄化といった人体に直接作用するものから、空気浄化、脱臭、除菌といった環境に作用するものなどがある。

様々な商品が様々な効能があることを直接・間接に示唆しつつ販売された。

これらの効能は実証されていないものが多いため<ref group="脚注">一部は、大学・病院・企業のマイナスイオン研究者が効果の検証が試みた例もある。しかし、その検証も、学術的に確実な効果の実証はなされず、機序の解明がなされたものもない。また機序に関して合理的な仮説もない。</ref>(後述)、2003年の景品表示法の改正以降、研究データを持っていない大手メーカーは「マイナスイオン」を宣伝文句としては避けざるをえない。

マイナスイオンの疑似科学性を批判してきた統計物理学者の菊池誠は、2005年には帯電した細かな水滴は加湿効果くらいはあるだろうが科学的に効果が明らかになっていない商品はニセ科学である、と述べている<ref group="出典">Template:Cite web</ref><ref group="出典">Template:Cite web</ref>。

行政では不実証の効果効能標榜に対して規制取締りを行っている。特に人体への作用と標榜するものに対しては薬事法違反となる。例えば、2007年に東京都は「マイナスイオン関連商品」に対して、「病気の治療を目的として使用することを標ぼうする場合は医療機器に該当」するとし薬事法違反を警告している。またここでいう「問題となる標ぼう」について、「血液をサラサラ」、「心臓病の予防精神安定」、「不眠症の解消」、「体細胞の活性化」等の具体的事例を挙げて説明している<ref group="出典">「平成19年度 医薬品等広告講習会」(東京都 福祉保健局 健康安全室 薬事監視課 監視指導係, 平成19年10月10日)</ref>。

除菌

大手家電メーカーのシャープは除菌効果があるイオンを放電する装置を販売している。シャープは、放電により生成した大気イオンに除菌効果があるとし、これを「プラズマクラスター」と名付けてエアコンや冷蔵庫を販売している。開発者による技報<ref group="出典" name="sp"/>によると除菌効果は、放電で同時に発生したオゾンによるものではなく、マイナスイオンとプラスイオンの反応により生成した活性酸素(OHラジカルなど)のタンパク質変性作用がウイルスを不活性するとしている。シャープはマイナスイオンとプラスイオンを放電するプラズマクラスターイオン技術<ref group="出典">2009年度 エアコン キレイオン <SXシリーズ> 7機種を発売・詳細(ニュースリリース:シャープ)</ref>に対して、同社の特許技術<ref group="脚注">特開2002-095731。この名称と技術を用いているのは2009年現在シャープのみである。</ref>である「プラズマクラスター」というシャープの登録商標を使用している。

「除菌効果の実空間での実証」が開発者以外の第三者によってなされた科学論文は2007年現在のところ存在しない。同社は、広島大学、大阪市立大学、ハーバード大学、ソウル大学など国内外の複数機関で研究を行い効果を実証しているとしている<ref group="出典">「プラズマクラスター」は、シャープだけ (SHARP)</ref><ref group="出典">[「高濃度プラズマクラスターイオン」が浮遊ダニアレルゲンによるアレルギー反応を抑制する効果を生体レベルで実証] (SHARP、2009年7月27日)</ref>。なお、有効な特許について「特許発明の技術的範囲」に則った説明が景品表示法違反になった例は、未だに存在しない<ref group="脚注">ただし、薬事法に抵触すること(健康への効果など)は特許であっても広告に用いることはできない。</ref>。

マイナスイオン効果およびイオンの効果を標榜している大手家電企業

マイナスイオン商品を販売する大手家電企業(2007年12月現在)

</ref>、掃除機<ref group="出典">HITACHI : News Release : 5/23</ref>、冷蔵庫<ref group="出典">HITACHI : ニュースリリース : 2002年8月5日</ref>、インテリアライト<ref group="出典">HITACHI : ニュースリリース : 2002年8月7日</ref>)

  • テスコム (製品:ドライヤー<ref group="出典">株式会社テスコム|マイナスイオン</ref>)
  • 松下電器産業松下冷機 冷蔵庫事業部 (製品:冷蔵庫 NR-C372M<ref group="出典">ナショナル冷蔵庫 取扱説明書NR-C372M・NR-C372ML3ページ 庫内に放出されたマイナスイオンでニオイ物質を中和し、脱臭・抗菌触媒で吸着分解することで庫内のニオイを低減します。 ●マイナスイオンについて 測定方法:イオン数測定専用機器(イオンカウンター)による測定(アルス医療機器 AIR ION COUNTER)

</ref>)

参考:イオンの効能をうたう商品を販売する大手家電企業

このようにマイナスイオンという言葉を宣伝に用いる企業もあれば、独自の名称を用いる企業もある<ref group="脚注">この独自名称は登録商標となっているものもある。一部の大手企業では研究や検証を基に製品に表示する効果を説明している。それ以外では未だに漠然とマイナスイオンという言葉を用いて、検証されていない効果を謳う商品も販売しており、景品表示法違反の可能性がある。</ref>。

家電メーカーの研究データ

2003年に、家電メーカー13社から回答を得たところ、「脱臭」「保湿」「静電気の抑制」「集塵」といった費用・技術的に実証しやすいものは各社実験で確認済みであったり、ドライヤーに関しては松下(現パナソニック)が毛髪水分量や髪をしっとり・サラサラさせるというデータを、日立製作所が髪の水分保持に関するデータを持っていた<ref group="出典" name="メーカー回答"/>。 シャープの「プラズマクラスターイオン」については、さまざまな大学と連携して効果を検証している。

マイナスイオン発生器

市販されている発生器の種類

市場では、マイナスイオンを発生すると称する様々な商品が販売されている。 代表的なものは以下のとおり。 thumb|250px|トルマリン原石:「マイナスイオン商品」には宝石素材とはならない低品位原石を粉末にして使用する。

  1. コロナ放電方式発生装置
  2. 電子放射方式発生装置
  3. プラズマを利用した発生装置
  4. レナード方式発生装置
  5. 天然鉱石を用いるもの ― トルマリン鉱石等
  6. 植物の加工品 ― 木炭、竹炭
  7. その他 ― 観葉植物(サンセベリア)等

1~3はいずれも放電により大気を電離させる。コロナ放電のような無声放電では、人体に有害なオゾンが発生する。

4はレナード効果(水滴分裂による帯電)によるものである。この場合、負イオン濃度だけでなく、湿度も増加させる。

5のトルマリンの結晶は、その圧電効果焦電効果により、衝撃や熱が加えられると大気を電離させて負イオンを発生させる可能性がある。しかし、常時、歪みや熱が加えられなければこの状態は続かず、静止状態では負イオンは発生しない。また粉末状のトルマリンでは電離に必要な電圧が出るとは考えられない<ref group="出典" name="yasu1"/>。そのため、原料のトルマリン粉に放射性同位元素を混入した商品が存在する。この場合は放射性同位元素から放出される電離放射線により大気を電離させて負イオンを発生させる可能性があるが、同時に低線量放射線の健康影響(被曝)が心配される<ref group="脚注">日本生活協同組合連合会ではマイナスイオン商品のに対して慎重な方針をだしているが、その中で「放射性鉱石を応用した「放射線型」の寝具などは、微量であっても被曝について慎重な見方があるために取り扱わない」としてこの種の商品の生活協同組合での取り扱いを禁止している。</ref>。

7:愛媛大学農学部仁科弘重教授は、観葉植物とマイナスイオンの濃度の関係について実験を行い、観葉植物の有無、配置によって濃度が変化することを示している<ref group="出典">Template:Cite web </ref>。(しかし日本機能性イオン協会は「植物の放出エネルギーによるイオンの生成は考えられない」<ref group="出典">イオンQ&A(日本機能性イオン協会)</ref>としている)

イオンブロアーという静電気の発生を制御する装置がある。ドライヤーや洗濯機などは乾燥による静電気の発生を抑制する目的としては理にかなっている。

マイナスイオン密度の測定

発生器の性能を示す指標として、マイナスイオン密度(あるいは濃度)が用いられる。これは「マイナスイオン密度測定器」で測定される値であるが、この装置の多くは、大気イオンの濃度測定法を利用している。しかし、この測定器は原理的にさまざまな環境因子(温度・湿度・エアロゾル濃度)の影響を受けるため、信頼できるデータを得るためには、科学的な測定技術と知識が必要である。 例えば測定時には湿度が敏感に影響するはずだが湿度の影響をどう取り除いたのかの説明が無いとの意見がある<ref group="出典">「市民のための環境学ガイド 」のマイナスイオン</ref>。 すなわち(高湿度である)滝の側や湿気の高い森林の中などでの測定は、測定に影響を及ぼす環境因子をきちんとコントロールしなければ科学的に信頼性のあるデータは得られない。

一部のメーカーは、バークレー大学の作った国際規格である、発生口から1メートル離れた場所で1立方センチあたり10万個以上のマイナスイオンが発生すればイオン発生器という名称が使えるというアメリカでの基準を自主的に採用していた<ref group="出典">菅原明子『カンタン空気セラピ』オークラ出版、2004年、ISBN 978-4775504192</ref>。

このように信頼性に疑問があるイオン測定データが増え続ける可能性が懸念される状況の中、マイナスイオンブームの最中の2002年にマイナスイオン業界の支持の元で設立された特定非営利活動法人日本機能性イオン協会(会長 中江茂 東京理科大名誉教授)<ref group="脚注">公式サイトはNPO法人日本機能性イオン協会法人会員リスト学術会員リスト) - この法人リストには大企業はない。</ref> が利害関係人として、みずから作成した「空気中のイオン密度測定方法」の原案を提出してJIS制定を申し出た。日本工業標準調査会は提出原案の審議の後、空気中におけるイオン密度の測定方法及びイオン発生器によって生成されるイオン発生量の測定方法として、2006年11月にJIS B9929:2006「空気中のイオン密度測定方法」<ref group="脚注">JIS本文はJIS検索にてJIS規格番号欄に[B9929]と入力して[一覧表示]をクリックすれば、JIS B9929:2006「空気中のイオン密度測定方法」の閲覧できる(印刷不可)。内容は、環境条件(温度・相対湿度・気圧・空気の清浄度・電源電圧)、測定位置・高さ、測定前の確認事項、試料採取流量及び測定回数、吹き出し流量の調整方法、およびイオン密度算出に用いられる数式、イオン密度の評価方法等を規定している。規格の附属書には、空気中イオン密度測定器に関する事項(測定原理・性能及び仕様・試験方法・校正の頻度等)、イオン発生器の除電効果評価方法、空気中イオンの発生方法、イオンの寿命とエアロゾル濃度との関係が解説されている。</ref>を制定した。なお、これは測定方法に関する規格なので、「イオン化学種は何か」「イオンが健康に良いかどうか」に関する説明は一切含まれていないことに注意しなければならない<ref group="脚注">JISを申請した日本機能性イオン協会では商品のイオン発生の測定と認定を行っている。しかし『イオン発生』の認定であって、効果や作用の保証するものではないと明記している認定について(日本機能性イオン協会)</ref>。

特許庁等の対応

特許庁は、平成17年度特許出願技術動向調査報告書「多機能空気調和機」<ref group="出典">Template:Cite web </ref>において、空気調和機の4つの基盤技術の一つに「オゾンやイオン発生などの電気技術」を挙げ、物質富化機能としてマイナスイオンに関する特許が多いことを指摘している。また、工業所有権情報・研修館は、2004年3月にマイナスイオン発生器の技術動向等を解説した特許流通支援チャート「マイナスイオン発生機」<ref group="出典">Template:Cite web</ref>を作成し、マイナスイオン技術の概要、企業等の特許情報等を公開している。この中で、市場への商品投入後に学術研究が追いかけているのが現状であり、「マイナスイオン発生器の効果については、科学的に完全に解明されていない状況の下で社会的に注目されてきたことにも留意する必要がある」ことを指摘している。

東京都生活文化局の対応

東京都生活文化局は、2006年11月、「マイナスイオン商品」に対する注意を喚起し<ref group="出典" name="metro1"/>、「マイナスイオンの効果を謳う商品の表示」に関する科学的検証結果を公表した<ref group="出典" name="metro2"/>。これによると、景品表示法の観点から、マイナスイオン商品のインターネット表示8件を科学的に検証した結果、マイナスイオン発生量に関する表示には客観的実証が認められず、十分な情報・根拠の表示も不十分であると指摘した。さらに、マイナスイオンの存在自体を否定したり、すべてのマイナスイオン商品の効果・性能を否定するものではないと断った上で、調査対象の8件の商品について、マイナスイオンの効果や性能に関する表示に客観的実証が認められない点を指摘した。対象となった事業者に対して景品表示法の遵守を指導すると共に、通信販売訪問販売の関係業界に対して客観的事実と根拠に基づく表示の適正化等を要請した。

「マイナスイオン」研究の実態

日本国内のマイナスイオン研究の実情

空気イオンの生理学的研究には、1922年に出版された『内科診療の実際』<ref group="出典" name="内科診療の実際"/>において、空気マイナスイオンには鎮静作用が、空気プラスイオンには興奮作用があり、血圧、脈拍、呼吸、血糖値、白血球など多くの生理学作用の増減報告がなされている。1930年代にもいくつかの例を示せば、血液酵素アミラーゼが陰イオンにより増強され陽イオンは阻害する<ref group="出典">有泉金源「空気イオンの酵素溶液に及ぼす影響、特にアミラーゼに就いて」『北海道医学雑誌』1936年</ref>、マイナスイオン療法は活性酵素を抑制しモルヒネ受容体と結合するため関節炎・打撲・骨折などの炎症を緩和し機能回復を促進する<ref group="出典">林藍丸「千の婦人科疾患のイオン療法成績」『産科と婦人科』1935年</ref>、陰イオンは特に糖尿病患者の血糖値を抑制する<ref group="出典">本間茂雄「陰イオン化空気浴の生体に及ぼす影響」『日本内科学会誌』1935年</ref>といった研究論文がある<ref group="出典" name="イオンハンドブック"/>。

ブームの最中の2002年を中心には、多くの日本人研究者は「マイナスイオン」という用語を用いて、生体・生物学的影響に関する研究発表を国内の学会で発表した。論文検索<ref group="脚注">検索サイトCiNiiおよびJDreamII</ref>を用いて、題名に『マイナスイオン』を含み、かつ、生体・生物学的影響に関する国内学会発表を検索すると、少なくとも29学会<ref group="脚注">内訳は、日本機械学会/12件、日本生理人類学会/5件、空気調和・衛生工学会/4件、電子情報通信学会、日本人間工学会/各3件、その他24学会(日本運動生理学会、日本温泉気候物理医学会、日本看護学会、日本産業衛生学会、日本歯周病学会、日本体力医学会、日本放射線影響学会、日本生気象学会などの医学生理学系の学会を含む)で29件。日本機械学会には「バイオエンジニアリング部門」、電子情報通信学会には「MEとバイオサイバネティックス研究会」があり、両学会とも生体生理工学分野をカバーする。</ref>で計56件の発表を確認できる。筆頭発表者の所属を見ると、大学が37件<ref group="脚注">内訳は、玉川大、都立大(琉子)/各5件、北大(渡辺)、岡山大、新潟大、日大/各3件、その他11大学で15件。</ref>、その他が19件<ref group="脚注">内訳は、パナソニック系企業/9件、病院関係/2件、その他民間研究施設/8件。</ref>であった。産学共同の状況では56件中14件が大学と企業との共同研究であった。

なお発表年別集計では、1994年が1件、1995-1999年が8件、2000-2004年に46件と大きく増加したが、2005年以降が1件と激減している。このように「マイナスイオン研究ブーム」は現在では収束している。

これらのうち学会発表に関しては第三者による審査(科学的検証)がない。発表の一例としては、マイナスイオン環境をイオン濃度のみで分類し、人間への感性的作用に関する発表では、被験者の自覚症状や自律神経活動に対する影響をt検定分散分析により検定・評価しているが、質量分析によるイオン化学種の同定がされているものはほとんどどみられない。また、被二重盲検法を導入した研究はほとんど見られない。

なお、査読付き原著論文(国内誌)は、過去2件ある。何れも、渡部一郎北大助教授(当時)によるものである<ref group="出典">渡部一郎、眞野行生「長期マイナスイオン暴露がヒトの生理機能・免疫機能に与える影響」『日本温泉気候物理医学会雑誌』64巻3号、123-128頁、2001年。(pdf書類)</ref><ref group="出典">渡部一郎、眞野行生、野呂浩史「空気中のマイナスイオンが脳波に与える影響」『日本温泉気候物理医学会雑誌』61巻3号、121-126頁、1998年。(論文情報)</ref>。これらの論文について第三者による追証は現時点でない。

以上のように、日本人研究者らによって「マイナスイオン」という用語が用いられた研究発表が2002年前後に多数なされた。しかし負の大気イオンの替わりにこの用語を用いることは、国内の学界において広く認知されてはいない<ref group="脚注">小川俊雄関連以外の大気電気学分野や静電気学分野、イオン密度測定法のJIS規格では、「マイナスイオン」を使わずに大気イオン負イオンイオンが用いられている。</ref>。「マイナスイオン」は本記事の冒頭で述べたように定義が定まっていない用語である。なお、医療書でも論文でもなく単に事典であるが前述の『科学大事典第2版』<ref group="出典" name="jiten"/>の「マイナスイオン」の解説では、「人体への好影響が言われているが詳細は不明である」との記述がある。

国外論文誌におけるnegative air ions研究

1930年代にはいくつか例をあげれば、軽症の動脈硬化症に対し発作が減り血圧と脈拍が降下する<ref group="出典">Steffens P.:DIe Anion-Behandlung. München, Verlag der arztlichen Rundschau Otto Gmelin, 1931</ref>、特に肺結核に対する緒疾患に対して陰イオンが病気に対する抵抗を高める<ref group="出典">Tchijewsky: Experimentelle Unstersuchungen über den Einfluss ionisierter Luft auf die Lungentuberkulose (Ref. in Zeitschr. f.ges. phys. Therap. Bd. 39, 1930)</ref><ref group="出典"> Tchijewsky et al.:Observations sur des malades pulmonaires traités à l'air ionisé négativement, Le Progrès Médical, No.33, 1931</ref>、陰イオンは喘息患者79例中32例が快癒13例が軽癒19例はやや軽快13例は変化なしで陽イオンは疲労感を訴えさえた<ref group="出典">Landmann:Ueber die Behandlung von Bronchialasthma mit Aeroionisation. Wien, Klin. Woschsr. 1935</ref>といった研究論文がある<ref group="出典" name="イオンハンドブック"/>。

負の大気イオン(negative air ions)の生体・生物学的影響に関する論文(主に国外論文誌に掲載)を、生命科学系文献データベースPubMedMEDLINE)にてキーワードを"negative air ion(s)" OR "negative ion(s)"で検索し、生体・生物学的影響に関する論文のみ抽出すると、1959年から2007年までの48年間で63件(平均1.3件/年)確認できた<ref group="脚注">内訳は、1959~1969年が9件、1870~1979年が3件、1980~1984年が12件、1985~1989件が10件、1990~1994年が5件、1995~1999年が10件、2000~2004年が8件、2005~2007年が6件。</ref>。論文誌別にみると、International Journal of Biometeorologyが8件<ref group="出典">Ryushi,T. et al. "The effect of exposure to negative air ions on the recovery of physiological responses after moderate endurance exercise. Int J Biometeorol., Vol.41, No.3, pp.132-136, 1998.(アブストラクト) - 筆頭著者は琉子友男。この論文で琉子はスポーツにおけるマイナスイオンの効能を主張している。</ref>、Biofizikaが4件、Natureが3件<ref group="出典">Krueger,A.P., Smith,R.F. "An enzymatic basis for the acceleration of ciliary activity by negative air ions." Nature, Vol.183(4671), pp.1332-1333, 1959.(論文情報)</ref><ref group="出典">Kellogg,E.W., Yost,M.G., Barthakur,N., Kreuger,A.P. "Superoxide involvement in the bactericidal effects of negative air ions on Staphylococcus albus." Nature, Vol.281(5730), pp.400-401, 1979.(アブストラクト) - 活性酸素による殺菌の研究</ref><ref group="出典">Rosenthal,I., Ben-Hur,E. "Superoxide involvement in negative air ion effects." Nature, Vol.288(5792), pp.739-740, 1980.(論文情報)</ref>(活性酸素による殺菌の研究)、その他(Scienceに1件<ref group="出典">Diamond,M.C. et al. "Environmental influences on serotonin and cyclic nucleotides in rat cerebral cortex." Science, Vol.210(4470), pp.652-654, 1980.(アブストラクト)</ref>を含む40誌)に掲載されている。著者の国別を見ると、USAが12件、Russiaが9件、Japanが8件、UKとGermanyが各4件、その他<ref group="脚注">その他の内訳は、CanadaとRomaniaが各3件、ItaliaとSouth Africaが各1件、未確認が18件。</ref>であった。これらの論文のうち、効果に否定的な結論を示す論文は63件中4件ある<ref group="出典">Fletcher,L.A. "Bactericidal action of positive and negative ions in air." BMC Microbiol., Vol.7, p.32, 2007.(アブストラクト)</ref><ref group="出典">Buckalew,L.W. et al. "Negative air ion effects on human performance and physiological condition." Aviat Space Environ Med., Vol.55, No.8, pp.731-734, 1984.(アブストラクト)</ref><ref group="出典">Dantzler,B.S., et al. "The effect of positive and negative air ions on bronchial asthma." Ann Allergy, Vol.51, No.3, pp.362-366, 1983.(アブストラクト)</ref><ref group="出典">Farmer,E.W., Bendix,A. "Geophysical variables and behavior: V. Human performance in ionized air." Percept Mot Skills, Vol.54, No.2, pp.403-412, 1982.(アブストラクト)</ref>。

負の大気イオンの論文は、このように長期間に渡りある程度の量が発表されてはいる。 しかし大気イオンの効果には未解明(再現性の問題、試験方法や評価手法の妥当性の問題、第三者の追試の有無の問題、合理的な説明の問題等・・)の部分が多く、健康作用については疑問視する研究者もおり、大気イオンの効果が医学的に認められているわけではない。仮説の実証には今後の更なる検討が必要である<ref group="出典">日本エアロゾル学会編著『エアロゾル用語集』京都大学学術出版会、124-125頁、2004年、ISBN 4876986347書籍情報</ref>。また効果の機序を合理的に説明している論文も存在しない。

なお、疑似科学の批判者として知られるテレンス・ハインズは1988年発行の自著<ref group="出典">テレンスハインズ(著)、井山弘幸(訳)『ハインズ博士「超科学」をきる―真の科学とニセの科学をわけるもの』 化学同人、1995年、ISBN 978-4-7598-0275-7書籍情報(原書は、TERENCE HINES : "PSEUDOSCIENCE AND THE PARANORMAL A Critical Examination of the Evidence", Prometheus Books, 1988, ISBN 0-87975-419-2 )</ref><ref group="出典">ハインズ博士の空気イオンの話(2003/04/03)(Y.Amo「水商売ウォッチング」より)</ref>の中で以下のようにコメントしている。「(要約)空気イオン(air ions)の人間行動への影響を示す研究がいくつかあるが示された効果は小さく、また被験者により正反対の効果をも示す別の研究結果もあり、さらに全く効果が見られないとする別の研究結果もある。よって実商品の応用に使うには無理だ。つまりこの「効果」を「マイナスイオン生成機」の購入正当化の理由にはできない。」

医学的実証

強く実証されていないマイナスイオンの効能

根拠に基づいた医療に従えば、イオン化処理した空気で喘息発作が改善したと言説しても、単なる水蒸気や空気と比べて本当に差があるのか等、二重盲検法を用いて臨床実証しなければその言説が科学的に根拠が強いとは言えない。効果効能を謳うためには、新薬の開発時と同様に本格的な臨床試験が必要であるが、そのような実証例はない。

マイナスイオン商品で医療機器の認可を受けたものは存在しない。従い、マイナスイオン商品で疾病の治療・予防などの効果効能を標榜すると、薬事法に抵触する。実際に、医療機器メーカのセルミ医療器(株)は、2003年8月に薬事法違反で業務停止処分を受けた<ref group="出典">Template:Cite web</ref>。

「代替医療」の事例

以上のように、医学的にはマイナスイオンの効能は実証されていない。しかし実証された療法としてではなく代替医療として自主的に臨床現場で使用が試みられている例がある。(なお以下の「療法」は医療機関が自主判断で行っているものであり、厚生労働省が関知する医療行為ではない)

東京女子医科大学<ref group="脚注">東京女子医科大学は2003年6月に日本の大学で初の統合医療実践施設を設立し、青山自然医療研究所クリニックにて統合医療(自然医療)を組織的に実践している。</ref>付属青山自然医療研究所クリニックは「マイナスイオン療法」を行っている<ref group="出典">Template:Cite web(2007年6月現在)</ref>。統合医療を実践する上での問題点や本クリニックの実践内容については、日本補完代替医療学会誌に掲載された論文<ref group="出典">川嶋朗班目健夫、日本初の大学における統合医療の実践、日本補完代替医療学会誌、第2巻、第1号、pp.75-79、2005、doi:10.1625/jcam.2.75
この論文の要点は以下の4つである。1) 相補・代替医療(CAM)の医学的検証は不足している。2) CAMには今後の医学的実証が必要である。3) CAMを用いる条件を明確に定め、西洋医学の一流医が自分の専門領域にCAMを用いるのであれば他医から批判されることは少ない。4) 「マイナスイオン療法」を含む多くのCAMは健康保険が適用されず、健康保険が適用される検査や治療もCAMと併用される場合は保険外診療としなければならない(混合診療の禁止)。</ref>に詳しく書かれている。なお、「マイナスイオン療法」は他の代替医療と同様、健康保険は利かない。

青木文昭は著書にて、マイナスイオンを増加させることによって数十例の難病が全体あるいは部分的に快復したとしている。<ref group="出典">青木文昭『生体マイナスイオンで病気に克つ』土屋書店、2007年、ISBN 9784806908999</ref><ref group="出典">青木文昭『マイナスイオンの治療効果を検証―慢性病・難病・老化・美肌』タカタイオン医学研究所、2008年、ISBN 978-4806909620</ref>。

アメリカのフィラデルフィアのイーストウエスト病院では、マイナスイオン療法により花粉症やぜんそくの63%が全快または部分的な改善を示し、火傷患者の85%に鎮痛剤としてのモルヒネが必要なくなり、138人の外科手術者に対しては57%が痛みをまったく感じないか大幅に減じられた<ref group="出典">ピート・ビラック『マイナスイオンの奇跡』古川千勝監訳、さんが出版、2003年、ISBN 4-88096-045-4</ref>。

ニセ科学か未科学か

平成15年に国民生活センターが実施したアンケートに対して、マイナスイオン推進側の中江茂は「人体への効果との因果関係については、1970年以降400編近い論文が発表されている。ただ、分子レベルのメカニズムが解明されていないが、その大部分は効果ありとする論文であり、客観的には有益であると考える」と客観的事実を述べ、懐疑側の安井至は「無効とする論文も多く、マイナスイオンと人体への効果との因果関係は十分に究明されていない。オゾンや湿度などの効果ではないという検証も不足している上に絶対量があまりにも少ない」と反駁している。 <ref group="出典" name="国民生活センター学識者意見"/>

マイナスイオンを批判している工学者の安井至は、実証されていないマイナスイオンの効果効能をあたかも実証されたもののように言説したり宣伝したりすることは非科学であり、「科学的迷信」として糾弾している。ただ「純粋に物質の追究を行なう試み」に対しては未科学と表現している<ref group="出典">科学的迷信1 解説編 12.09.2000</ref><ref group="出典" name="yasu1">Template:Cite web</ref>。ただし、安井至はまともに実験値が出ていると思えるものにシャープのプラズマクラスターイオンの除菌作用があり、それ以外にも脱臭、掃除機、空気清浄機、ドライヤー、エアコンなどの効果がマイナスイオン以外の原理で説明がつくだろうという検証されていない仮説を述べている<ref group="出典">安井至「マイナスイオンはからだに良い?」『EBNURSING』Vol.4,No3,pp118-123</ref>。

同じくマイナスイオン批判をしている統計物理学者の菊池誠は、マイナスイオンを「ニセ科学」としている<ref group="出典">Template:Cite web</ref>。菊池は、『大気電気学概論』に記載された大気イオン(大気電気学)専門家の論文(?)に対しては「未科学」としている<ref group="出典">マイナスイオンの「未科学性」 </ref>。

化学者の小波秀雄京都女子大学)も、マイナスイオンを「ニセ科学」と表現している。小波は「ニセ科学」が流行してしまった理由のひとつとして、「専門家の言語表現と一般の日常用語の感覚にあるズレ」について言及している。すなわち、専門家は「~は絶対にありえない」という表現は使えないため、「確率的にはきわめて低い」などと表現するが、これを一般の人の受け止め方では「実際に起きるかもしれない」となってしまうという<ref group="出典">「マイナスイオン」どこがニセ科学か</ref>。

文献

研究論文集

  • 琉子友男、佐々木久夫『空気マイナスイオン応用事典』人間と歴史社、2002年、ISBN 978-4890071272書籍情報
  • 『ラジカル反応・活性種・プラズマによる脱臭・空気清浄技術とマイナス空気イオンの生体への影響と応用』エヌ・ティー・エス、2002年、ISBN 978-4860430085書籍情報
  • イオン情報センター編集『空気マイナスイオンの科学と応用』イオン情報センター、2004年、ISBN 978-4990181901書籍情報

マイナスイオン推進者による総説等

  • 渡部一郎「空気中マイナスイオンがヒトへ与える影響の研究の取り組み」『臨床環境医学』11巻2号、63-71頁、2002年。
  • 琉子友男「体によいマイナスイオン - マイナスイオン研究の歴史と最近の研究動向 -」『放射線と産業』96巻、71-79頁、2002年。 - 他のマイナスイオン(negative air ion)研究者の研究のまとめであり、研究成果の妥当性についての考察を目的としたものではない)。
  • 西岡将輝「マイナスイオンの測定技術と最近の研究動向」『におい・かおり環境学会誌』34巻6号、241-244頁、2003年。 - 大気イオン測定技術に関するまとめ

マイナスイオン批判者による解説等

脚注

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出典

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関連項目

外部リンク

zh:負離子 (流行語)

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